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株主総会シーズンがピークを迎えています。史上最多の91社に株主提案が出され、かつては、質疑応答などはなく「しゃんしゃん」と呼ばれた総会の姿は様変わりしています。まさに「1億総アクティビスト化」の時代を迎え、企業の株価大波乱の要因にもなっています。 　本誌は、まず企業のガバナンス改革が加速する中、旗手ともいえる社外取締役に焦点を当てています。上場企業4000社の社外取「全10590人」を、報酬や兼務社数、業績など6つの指標で独自試算し、実名ランキングにしました。誌面では「大物社外取」トップ250の顔触れを紹介します。頂点に立った女性起業家とは。 ほかにも、報酬額や高齢＆長期在任、赤字なのに高報酬を受け取っている社外取など7大ランキングを用意しました。報酬額9904万円を受け取った社外取の実名とは。社外取バブルともいえる実態を明らかにしていきます。 　一方、社外取ガバナンスも問われています。認証不正が発覚したトヨタ自動車や下請法違反で処分を受けた日産自動車など不祥事企業の社外取は報酬をいくらもらっているのか。また、起用が相次ぐ「タレント社外取」に関しても取り上げます。「社外取に大株主との面談を義務付けよ！」。日本本格上陸のアクティビストがそんな異例の株主提案に踏み切った理由についても激白します。 　激変する株主総会の最前線も追いました。オリエンタルランドや信越化学などの株式を保有する鉄道・地方銀行にアクティビストが圧力をかけています。「夢と魔法の王国」を巡る攻防戦を明らかにします。 　また、機関投資家が「物言う株主」に豹変し、投資先企業の経営トップに“退場勧告”を突き付ける事例が頻発しています。株主の賛成率が低い経営者ワースト20を紹介します。楽天グループや電通グループのトップなどがランキング入りしました。